非製品優位性

非製品優位性は、製品本体の機能や性能以外の要素から生まれる競争上の強みです。
入手のしやすさ、導入支援、技術サポート、ブランドへの信頼などが、選ばれる理由になる場合があります。
PDMAの用語集は、中心となる製品の外側にあるマーケティングや提供活動を、この用語で整理しています。

顧客が使い始められる条件

仮の例として、同程度の性能を持つ業務用測定器を比較します。
一方の会社が翌営業日に代替機を送れ、導入時の設定も支援できるなら、設備を止めにくい顧客はその会社を選ぶかもしれません。
この差は測定精度の差ではありませんが、顧客の業務を続けやすくする点では明確な便益です。

開発チームは、性能比較だけでなく、購入、設置、利用、修理、更新の各場面を調べます。
「安心できる」という評価が出たら、誰に連絡できることなのか、復旧までの時間なのか、必要な証拠を提出できることなのかを確かめます。
曖昧な評判のままでは、強みを維持する活動や費用を決められません。

製品との境界を決める

非製品という分類は、価値が小さいという意味ではありません。
ただし、サービスをどこまで製品に含めるかによって、分類の境界は変わります。
保守を含む契約で提供する場合、復旧支援自体が製品の一部になることもあります。
会議では、比較する対象を「装置本体」なのか「運用を含む提供全体」なのか明示します。

競争上の強みとして扱うには、顧客が重視することに加え、実際に提供を続けられる必要があります。
すべての顧客に最速のサポートを約束すると、要員や代替機の費用が採算を圧迫するかもしれません。
対象顧客と必要な水準を絞り、約束した対応時間や利用時の負担を測ります。
販売時の説明と運用の実態が一致しているかまで確認すると、機能追加と提供体制への投資を比較できます。

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