新しい製品という言葉は、世界初の発明から、企業が初めて扱うサービスまで、異なる意味で使われます。
新製品を議論するときは、誰にとって何が新しいかを示す必要があります。
PDMAの用語集は、販売する企業にとって新しいモノやサービスを中心とする定義を示しています。

新しさの比較対象

仮の例として、空気清浄機を売っていた会社が、交換用フィルターの定期配送を始めるとします。
同様の配送サービスが市場にあっても、この会社にとっては、新しい提供物と運用になります。
顧客にとっては、買い忘れを減らす便益が新しいかもしれません。
一方、配送回数の変更だけなら、既存サービスの条件変更として扱うほうが実態を捉えやすい場合もあります。

計画書には、世界、市場、企業、製品ラインのどの比較かを記します。
新たな原理を使うことと、新しい顧客へ届けることも分けます。
技術が既存でも、販売経路や支援の仕組みを新設する必要があれば、その作業は開発計画に含めます。

何を学ぶ必要があるか

定期配送の例なら、交換頻度が顧客ごとに異なること、受け取れない時期、解約理由を調べます。
既存の機器が売れていることだけでは、定期契約への需要は確認できません。
対象顧客に提供条件を示し、実際の申込みと継続を追います。
消耗品を多く送ると便利さを損なう可能性があるため、配送の変更や休止の手間も確認します。

新製品という分類だけで、予算や目標を一律に決めないようにします。
新原理の開発、既存製品の改良、別市場への展開では、未確認の前提が異なります。
どの顧客課題を解き、自社が何を新しくできるようになるかを具体的にすると、必要な調査と試験を選べます。

また、名称や広告だけを変更した場合と、顧客に提供する機能や条件を変えた場合を区別します。
新製品の売上を集計するときも、何を含めるかを固定しないと年度ごとの比較ができません。
発売後は既存製品との置き換えと新しい需要を分けて見て、事業全体の効果を判断します。

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