キャパシティ計画

案件を増やす前に、必要な仕事を引き受けられる能力があるかを確かめる必要があります。
キャパシティ計画（Capacity planning）は、需要となる仕事の量と、人員、技能、設備などの処理能力を比較し、確保と配分を決める活動です。
製造数量だけでなく、開発、試験、サポートなどにも使います。

同じ期間と単位で比較する

たとえば、試験部門が来月に120時間の依頼を受ける見込みなのに、装置の利用可能時間が90時間だとします。
依頼の内訳、装置の種類、準備と保守の時間を確認し、どの条件で30時間不足するかを調べます。
すべての試験が同じ装置を使えるとは限らないため、総時間だけでは判断できません。
装置を動かす技能や、結果を確認する担当者の能力も合わせて見ます。

増強以外の案も比べる

設備の追加、担当者の育成、外部への依頼に加え、仕事を絞る、順序を変える、手戻りを減らす方法も検討します。
試験の例なら、同じ条件でまとめて実施できれば、準備の切り替えを減らせるかもしれません。
ただし、まとめるために長く待たせるなら、各案件の完了へ影響します。
単位時間の効率と、依頼から結果までの時間を分けて比較します。

先の需要が不確かなら、複数の見込みを使います。
確定した案件と候補の案件を区別し、需要が増える兆候をどこで確認するかを決めます。
長い調達期間の設備は、必要になってから手配しても間に合わない場合があります。

稼働率だけを目標にしない

すべての時間を予定で埋めると、故障、追加確認、緊急対応が入った際に待ちが広がることがあります。
必要な余裕は、変動の大きさと求める応答に合わせて検討します。
人数や設備数を増やした後も、実際に使える能力が増えたかを確認します。
個別案件の配分はリソース計画、案件を始める量の調整はパイプライン管理と結びつけると、計画上の不足を放置しにくくなります。

参考資料