一度の改善で効果が出ても、利用者、作業量、製品の条件は変わります。
継続的改善は、結果を確かめ、仕事の標準を更新しながら、製品や業務の改善を続ける取り組みです。
ASQの定義は、小さな改善と大きな改善の両方を含めています。

結果を次の変更につなげる

仮の例として、修理部品の出荷に取り違えが起きる職場を考えます。
棚の表示を変えたら、変更前後の取り違えと、探す時間を確認します。
結果がよければ標準の表示へ反映し、夜間や応援担当者でも同じ効果が出るかを確かめます。
表示を変えた件数だけを数えても、問題が減ったかはわかりません。

ASQが紹介するPDCAは、変更を計画し、小さく実施し、結果を調べ、その学びから次の対応を決める方法です。
試した変更が役立たなかった場合も、何が起きたかを残せば、同じ方法を繰り返すことを避けられます。
小さく試す範囲には、対象の作業、担当者、期間、取り消す条件を含めます。

改善する時間と権限

日々の作業を終えた人だけが改善する運用では、最も負担の大きい場所から情報が出ない可能性があります。
現場で変更できる範囲と、設備や他部署の承認が必要な範囲を決めます。
記録と比較に使う時間を確保し、提案した人へ採否や結果を返します。
提案数だけを競わせると、小さな変更を分割して報告する動機が生まれるため、業務結果も合わせて見ます。

部品出荷の例で、棚を探す時間が減っても、補充担当者の負担が増えるなら全体の改善とは判断できません。
前後の工程を通して、待ち時間、誤り、作業負担を調べます。
局所の効率と、顧客へ届くまでの結果を分けることが必要です。

改善が続いていても、扱う製品や仕事そのものが不要になる場合があります。
既存のやり方を磨く活動に加えて、顧客の目的や外部条件が変わっていないかを確認します。
継続とは、同じ手法を守り続けることではありません。
結果に基づいて、変更の範囲や方法を見直せることまで含めて設計します。

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